【米海軍の新兵器】見えず音もなし…正確無比で無限に撃てるレーザー 1発わずか1ドル驚異の経済性(1/3ページ) – 産経ニュース

へぇ・・・


輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)
輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)

「スター・ウォーズ」などSFではおなじみのレーザー兵器。それがもう夢ではなくなっている。音もなく、目にも見えないが、ドローンを正確に打ち落とす。そしてコストも低い。米海軍の新兵器は、これまでの兵器の概念を大きく変える「革命」を予感させるものだ。

まるでテレビゲーム

輸送揚陸艦ポンスの艦内で、レーザー兵器システム「LaWS」の操作システムの画面を確認する乗員(米海軍提供)
輸送揚陸艦ポンスの艦内で、レーザー兵器システム「LaWS」の操作システムの画面を確認する乗員(米海軍提供)

「LaWS」(レーザー兵器システム)と呼ばれる新兵器は、ペルシャ湾に展開する輸送揚陸艦ポンスに配備されている。見た目は望遠鏡のようで“武器らしい”威圧感はない。

米海軍が行った試射の様子を独占取材した米CNNテレビ(電子版、7月18日)の映像では、海上に飛ばしたドローンにレーザーを照射がされると、翼から突如炎が上がって打ち落とされた。レーザーは目に見えず、音らしい音もない。担当者がモニターを見ながらコントローラーを操作する様子は、まるでテレビゲームのようだ。

大量の陽子が光速で照射され、その速さは大陸間弾道ミサイル(ICBM)の5万倍になるという。射程5500キロ以上のICBMは再突入時の速度がマッハ24とされている。

低コストで低リスク

輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)
輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)

LaWSを担当するカール・ヒューズ大尉はCNNに、「風、射程などを気にする必要はない。オートフォーカスなので、目標を定めるだけでターゲットを無力化できる。ビームも見えないし、音もしない」などと説明。悪条件下でも極めて正確な攻撃が可能で、米海軍は、二次的な被害を抑えることができるとしている。

経済性も驚きだ。システム全体は4000万ドル(約44億4000万円)だが、1発当たりの費用はわずか1ドル。必要なのは小さな発電機で供給される電気と、わずか3人の乗員だけだという。ちなみに、4月に米軍が実験したICBM「ミニットマン」は1発当たり約700万ドルとされている。

2020年代初めまでに配備拡大

輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)
輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)

現時点では、過激派組織など対テロリスト戦で、車や船で近づく敵をピンポイント攻撃することを想定しているとみられるが、その用途は拡大しそうだ。

CNNの報道を元に同兵器について報じた米国政府系放送「ボイス・オブ・アメリカ(VOA)」(7月19日、電子版)によると、米海軍は2020年代初めまでに他の艦艇にも追加配備する計画で、さらにミサイルなどを標的とする技術を開発しているとしている。

輸送揚陸艦ポンスの艦内で、レーザー兵器システム「LaWS」の操作システムの画面を確認する乗員(米海軍提供)
輸送揚陸艦ポンスの艦内で、レーザー兵器システム「LaWS」の操作システムの画面を確認する乗員(米海軍提供)

米防衛大手ロッキード・マーチン社は、複数のレーザーを組み合わせて強力なビームを照射できる出力60キロワットのシステムを開発中で、複数のドローンやミサイルを同時に迎撃することも可能になるという。

同社のホームページは、「レーザー兵器は繰り返し何度も撃てる。基本的には無限に尽きない弾倉のようなものだ」としており、砲弾やミサイルを使わない攻撃の有効性をアピールする。

輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)
輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)

米国以外でも開発が進んでいる。英国は1月、英軍が欧州の防衛企業とレーザー兵器の試作品を造る3900万ドルの契約を結んだと発表した。

各国で着々と開発、配備が進むレーザー兵器。米海軍専門紙「ネイビー・タイムス」(電子版、7月19日)が表現したように、「もはや単なるスター・ウォーズのファンタジーではない」のだ。(外信部 住井亨介)

輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)
輸送揚陸艦ポンスに備えられたレーザー兵器システム「LaWS」(米海軍提供)

情報源: 【米海軍の新兵器】見えず音もなし…正確無比で無限に撃てるレーザー 1発わずか1ドル驚異の経済性(1/3ページ) – 産経ニュース

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